ADHD(注意欠陥・多動性障害)ライターが考える、よりよい労働環境

ADHD(注意欠陥・多動性障害)ライターが考える、よりよい労働環境

こんにちは、業界初(?)のADHD副業WEBライターのスンダヴと申します。

今年、発達障害の1種であるADHD(注意欠陥・多動性障害)と診断され、生きる道を求めライター業を始めました。今回は、ADHDの人間がぶちあたる壁である「仕事、社会人生活」について話をしたいと思います。

ADHDの持つ3つの特徴

ADHDとは言語、行動、学習能力が通常とは違う形で形成される発達障害の1種です。「注意欠陥・多動性障害」とある通り、ADHDの人間は多動性・衝動性・注意欠陥という3つの特性を持っています。

完全に先天的な特性なので、治療すれば治るというものでもありません。症状を緩和するとされる薬は存在しますが、効能には個人差があり絶対とは言えません。うつ病と同じ精神障害のカテゴリに属しています。

3つの症状を順番に説明していきましょう。

ADHDの一つ目の特徴は多動性です。多動性とは、「じっとしたり落ち着いて行動したりすることが難しい性質」を指します。

通常の場合、どんな人間も子供のころは活発に動き回っても成長すると落ち着いていくもの。しかし、ADHDの場合大人になっても席にじっと座る、デスクに座って作業をし続けることがむずかしく、貧乏ゆすりや意味のない動きをして叱責される原因となります。

ADHDの2つ目の特徴は衝動性です。これは文字通り「衝動的に行動してしまうこと」で、欲しいものを衝動的に買ってしまったり思ったことをすぐに言ってしったりする傾向にあります。

個人的には、大人になると影響が大きくなる特徴だと思います。子供のころは両親や先生などのストッパーがいますが、大人になるといなくなってしまうからです。衝動的に散財して貯金がなくなる、不用意な報告をしてしまい怒られるなど計画的な行動ができず自信をなくしてしまう方も多いです。

ADHDの3つ目の特徴は不注意です。「注意力が散漫、物事を順序立てて処理しにくい、時間管理が苦手」など実生活に影響を及ぼしやすい傾向にあります。会社で働くと、ケアレスミスが頻発したり忘れ物がしょっちゅうあったり段取りが下手だったりと様々な試練が襲い掛かってきます。

僕自身も、ケアレスミスの多さや忘れ物が相次いで自分はADHDでは?と疑うようになりました。車の運転に支障をきたすことが多く、ADHDの人間の事故率は通常の1.5倍になるというデータもあります。

ADHDは仕事が大変

ADHDは、大人になり働くようになってから躓く人が多いです。僕のように、大人になってから初めてADHDと発覚する人もいます。なぜなら、多動性・衝動性・不注意が現代の会社システムだと不利益に働きやすいからです。僕自身、会社に入社するとすぐにケアレスミスや物忘れに悩まされました。

そんなADHDですが、これらの特性がプラスに働く場面もあります。多動性の特徴が強い方は、じっとしているのは苦手な分、外に出て行動するのは得意で外回りの営業で活躍されている方もいます。

衝動性の特徴が強い方は新しいことや未知の分野に対するチャレンジ精神が旺盛で、数十時間寝ずに企業顔負けの作品を個人で作る方にも出会いました。

ADHDの特性はメリットとデメリット表裏一体で、方法次第では一般の社員より成果を出せる可能性を秘めているのではないかと思っています。

ADHDの認知は、まだまだ進んでいるとは言えません。これだ!という目に見えるような症状がないので、会社で「そんなの誰だってあるじゃん」「甘えじゃないの?」と言われることもあります。

ADHDと診断された大人の人生は一様ではなく、障害者雇用枠で働いている方、フリーランスとして活動されている方、診断を隠し通常枠で企業で働いている方(クローズと呼ばれます)など様々です。どんな人間にも特徴や個性があり、それを理解して活用できるような社会になってほしいと願います。

ADHDも一般の方も、労働者としてこの国で抱える問題は同じ

ここまでADHDについて書いてきましたが、みなさんどのような印象を抱いたでしょうか?「うちの会社にいたらちょっと困るなあ」「一緒に働きにくそう…」と思った方もいるのかもしれません。

しかし、あまりADHDだ健常者だと言って溝を作るのは得策ではないと思います。なぜなら、日本社会の変容によってこの国のすべての労働者は共通の問題を抱えているからです。

問題の一つ目が、労働人口の減少です。日本の少子高齢化は、もはや引き返せないところまで来てしまいました。それによって企業は人手を確保するのが難しくなり、中小企業に至っては人手不足による倒産も出始めています。

これからは、政府が積極的に推奨している移民をはじめとした新しいタイプの人材を登用が必要です。そうしなければ、大半の企業は生き残ってはいけないでしょう。経営陣は見るところがあればどんな人材でも雇用し、内部の社員は多種多様の社員と協力し合って利益を出せる体制を作ることが必要だと思います。

問題の二つ目が、会社の風土に社員を従わせることへの弊害です。現在の日本の会社は会社のルールに社員を従わせることが前提となっており、その代わりに雇用の安定や充実した保障を与えてきました。しかし、バブル崩壊後は雇用の安定と保障がなくなり、会社のルールに従わせる部分のみが残る結果となったのです。

労働環境は悪化し、違法なサービス残業や理不尽なパワハラが横行しています。ADHDの人間は現代の会社システムに適応できず苦しんでいますが、それは大体数の一般の方も同じなのです。ADHDと健常者で壁を作らず、多くの人間が自分らしい環境で働けるよう手を取り合う必要があるのではないでしょうか。

協力して、よりよい労働環境を作ろう

全ての人間が手を取りあい、協力できるよりよい労働環境を作るにはどうすればよいでしょうか。まず必要なのが「会社に縛られない働き方」を作ることだと思います。これまでの日本の会社は画一的なルールを社員に課してきましたが、そのようなやり方では多種多様な人材を活用することは困難です。

自分の席がなく自由なところで働けるフリーアドレスオフィス、労働者が自分で労働時間の長さを決められるフレックスタイム制、オフィスに行かずとも働ける在宅勤務などを推し進め「社員の働き方に合わせる会社」を作る必要があるでしょう。ADHDの人間は一芸に特化した方が多いので、自分の得意領域を最大限発揮できます。

もう一つが「多種多様な人材に向けたマニュアルを作ること」です。ADHD の人間に苦手な分野が多いのは確かですが、まったく改善不可能というわけではありません。訓練や練習を重ねることで、問題なく行えるようになる業務もあります。

ですが、日本企業には「仕事は見て覚えるもの」「自主的に努力し改善するのが当然」という風潮が根強くあり、それがADHDの人間の就労を困難にしています。

移民の流入なども考えると、マニュアルや仕事を教える手順がなかったり乏しかったりするのは得策ではないと考えます。

神奈川県にあるグリービジネスオペレーションズ社は社員の7割が発達障害者で構成されている会社ですが、事細かなマニュアルを作り会社の各所に注意書きを設置することで円滑な会社経営を実現しています。このような動きが全国に広がれば、ADHDの活躍の場も広がっていくと思います。

まとめ

ADHDという概念が日本で広まり始めたのは2010年ごろからと、ほんの最近です。

そのため、ADHDと診断された方に対する支援は充実しているとはいえず、生き方や働き方で悩んでいる方は大勢います。しかし、将来的には環境が整って自分らしく働けるようになる日が来るはずです。それが、ADHD当事者のみならず日本社会全体を豊かにしていくと信じます。

 

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スンダヴ

スンダヴ

独立してフリーライターになるべく活動している会社員。旅行からビジネスコンテンツ、自身の経験を生かした記事をまで幅広く執筆中。